04法規
19. 高さ制限
まずは，オンライン講義の様子をご覧ください（Youtube動画 約3分）
「高さ制限」には，１．絶対高さ，２．道路斜線，３．隣地斜線，４．北側斜線，５．日影の５種類があります．その「基本形」と「緩和措置」から見て行きましょう．「１．絶対高さ」については，１・２低層住専（＋田園住居）の場合，１０ｍか１２ｍの高さ制限が適用されるというものですので，そのまま覚えておいて下さい．逆を返せば，１・２低層住専の場合には，常に絶対高さ制限が存在しますので，高い建物は建てられないということになります．「５．日影」については，設定が複雑で，図問題で取り扱うにつ無理があります．という事で，この２つについては，ここでは考えません．
「法５６条」の構成を確認しましょう
１項「一号：道路斜線」「二号：隣地斜線」「三号：北側斜線」
この位置づけは，覚えてしまいましょう．用語の定義「令２条第六号」（建築物の高さ）にも，記述があります．
「道路斜線」の注意点として，「道路の反対側の境界線」から，「適用距離を越える部分」には，道路斜線制限は適用されないという点はおさえておきましょう（適用距離＝法別表３）．慣れるまでは毎回チェックします．そのうち「適用距離のチェックが不要なケース」と「確認しておいた方が無難なケース」があるのが分かるでしょう．
道路斜線制限の緩和措置は，次の５種類があります．
１．セットバック緩和（法５６条２項）
２．１．２５緩和（法５６条２項，３項）※３項は「＋セットバック」を検討
３．２道路緩和（法５６条６項→令１３１条→令１３２条）
４．水面緩和 （法５６条６項→令１３１条→令１３４条）
５．高低差緩和（法５６条６項→令１３１条→令１３５条の２）
続いて隣地斜線です．隣地斜線の緩和措置は，次の３種類となります．
１．セットバック緩和（法５６条１項第二号）※隣地斜線の考え方に組み込まれている
２．水面緩和 （法５６条６項→令１３５条の３第一号）
３．高低差緩和（法５６条６項→令１３５条の３第二号）
最後に，北側斜線です．北側斜線は，敷地が１・２種低層住専（＋田園住居）又は１・２中高層にある場合のみ適用される高さ制限です．「１・２種低層住専」は，図問題での出題は考えにくいので，実質，「１・２中高層」かどうかをチェックします．それ以外なら「北側斜線の検討不要」となり，計算するボリューム（時間）が大きく異なりますので，これを１番先にチェックします．
緩和措置は，次の２種類となります．
１．水面緩和（公園・広場を除く）（法５６条６項→令１３５条の４第一号）
２．高低差緩和 （法５６条６項→令１３５条の４第二号）
※注意 北側斜線には，「セットバック緩和」が存在しません！
以上，実際に収録されている問題を解いてみましょう．ポイントは最初に用途や道路等の条件を確認して「どの高さ制限がかかってくるのか」それに対して「どの緩和が使えるのか」をキチンと整理しておくことです．いきなり計算に取りかからない事！慌てて条件を飛ばしてしまうケースがよくあります．基本的には「手順を覚える事」に専念してください．その手順の意味合いを，１度，条文で確認してみてください（毎回引く必要はありません）．
■学習のポイント
「解説集」にある「本試験図問題出題傾向一覧（高さ制限編）」をご覧ください．そこに出題傾向が掲載されています．リストの後半にいくに従って「難問系」の並びになっています．１巡目は後半は流し読み程度で割愛して構いません．その代わり，前半は確実に手順をマスターするよう努めましょう．「高さ制限」については，毎年，正答率は高くありません．しかし特に近年は，いくつかのポイントをクリアできれば，標準的なレベルの出題が多くを占めます．マスターするためには時間が掛かる項目のため敬遠されがちですが，最初から捨て問にするのは勿体ないです．まずはベーシックな問題が解けるレベルを目指しましょう．